ある程度以上の規模のリフォームを行うとさまざまな税金がかかりますが、減税制度を上手に使って節税することができます。

例１．バリアフリーリフォーム
翌年度分の固定資産税の額が1/3に、所得税の額が工事費用の10％相当額という形で減免されます。 また耐震リフォームを行った場合は、固定資産税や所得税、登録免許税、贈与税について減免制度が適用されます。いずれも1年間に限り、自分で確定申告を行う必要があります。

例２．断熱リフォーム
すべての窓の断熱改修やこれに加えた天井・壁・床の断熱改修など一定の省エネリフォーム工事を行うと、工事費用の10％にあたる金額が所得税額から控除されます。確定申告を行うと還付金として戻ってきます。

こうした税に関する情報は、補助金とあわせて、リフォーム工事を契約するリフォーム業者の担当者にもしっかり確認することが大切です。利用できるものがどれかを把握しておくと、予算を抑えることができます。